工場やエネルギー、交通など社会全体の根幹を支える現場では、制御を担うために多数の装置やシステムが稼働している。物理的なモノを動かし管理するための技術やシステムは、運用技術と呼ばれ、情報技術と区別して考えられることが多い。情報技術が主にデータ処理やコミュニケーション、計算に重点を置くものに対し、運用技術は、設備や装置、その管理や制御を目的とした特殊な技術体系に位置付けられる。この技術は、電力網、発電所、上下水道、ガス供給網、製造業の生産ライン、運輸網、さらにはビルの空調やセキュリティシステムなど、多様なインフラを支えている。これまで運用技術の現場は、情報技術と独立した閉じたシステムとして設計されていた。
その理由の一つは、外部からの影響を最小限に抑え、安定的かつ安全な運用を実現するためだった。しかし、インフラ現場が効率化や省人化の要請を受けて、徐々に情報技術との連携を進めていく中で、この分断は次第に解けていった。さらに、遠隔監視や設備の自動制御、高度なデータ収集と分析、状態監視を要する現場で、従来は手動で実施していた業務にもネットワークを活用した仕組みが持ち込まれつつある。この流れの中でセキュリティに関する課題はより深刻になっている。運用技術が支えるインフラの現場では、止まることが社会的リスクとなる。
水道や電力、鉄道が一瞬でも稼働停止に陥れば、生活や経済、さらには人命にも影響が及ぶ可能性がある。一方、その根本を支える制御機器類や通信ネットワーク、ソフトウェアはいまだオープン化や標準化が遅れている側面が多く、また、長期間の運用を前提とした設計でアップデートが難しい構成も珍しくない。こういった特性は情報技術のシステムとは異なり、容易に最新のソフトウェア適用やセキュリティ対応が進められない要因となっている。悪意ある攻撃者は、重要なインフラに関連する制御ネットワークへの侵入方法を巧妙化させている。場合によっては、情報技術領域の脆弱な部分から運用技術側へ入り込むことも報告されている。
ネットワークの境界を越えたマルウェアの拡散や、許可を得ずに送信された遠隔操作信号など、過去の被害事例も枚挙にいとまがない。これらは最終的に、ポンプが異常動作する、水門が想定外に開閉する、発電機器が停止するなど、現実世界で深刻な被害を引き起こしかねない。このため、インフラ分野におけるセキュリティの役割は、一般的な情報漏洩のリスク回避にとどまらず、人々の生活や産業活動そのものを守ることに直結している。安全な運用技術システムを確立するうえで大切なのは、技術的な壁だけでなく、組織間の協力や現場担当者の知見も不可欠であるという認識だ。情報技術と異なり、運用現場で働く担当者の多くは長年の設備知識や運用ノウハウに依存する場面が多い。
一方で、情報技術の分野からセキュリティ知識や最新動向を持ち込むことは、運用部門の安全意識を高め、具体的なリスクを事前に排除する上で有効である。課題解決の糸口として重視されているのは、運用現場特有の要件を理解し、それに即したセキュリティ対策や監視の仕組みを設計・導入することだ。単純なファイアウォールやエンドポイント対策だけでは、装置制御のネットワーク固有の脅威には対応しきれない場面も多い。そのため、設備のライフサイクル全体を見通した設計、高度な産業用プロトコルの監視、既存機器の資産管理やアクセス制御の徹底、さらにはインシデント発生時の優先順位決定を含んだ訓練や手順整備が求められる。今後、インフラ設備の統合や自動化がさらに進展すると考えられる。
各種デバイスやシステムが相互連携し、複数の運用技術系ネットワークと情報技術系インフラが融合する際、脅威もまた多様化し複雑化してゆく。この現実を踏まえ、運用現場でのセキュリティ意識と対策レベルの強化は不可欠となってきた。最終的に、インフラ現場を守るためには運用技術、情報技術、そしてセキュリティといった三つの領域が密接に連携することが要求される。設備や装置稼働という物理的インフラ、情報管理する情報技術、その双方に対するリスク認識と防御策。これらの連繋がインフラの安全・安心を下支えしている。
今後も持続可能な社会基盤を支えるために、運用現場のセキュリティ対策に一層の知識・技術・体制の充実が求められている。工場やエネルギー、交通といった社会インフラの現場では、物理的な設備を制御・管理する運用技術（OT）が重要な役割を果たしている。従来、OTは情報技術（IT）と分離され、安全・安定運用を重視した閉じたシステムとして設計されてきた。しかし近年、効率化や遠隔監視のニーズからITとの連携が進み、ネットワーク化が加速している。その一方で、システムのオープン化や更新が進まない現状や、長期運用を前提とした設計が多いOT現場は、最新のセキュリティ対策を容易に導入できないという課題を抱えている。
悪意ある攻撃者は、IT側の脆弱性からOTシステムへ侵入し、現実世界で実害をもたらすケースも報告されており、インフラ停止が社会生活や経済、人命に大きな影響を及ぼすリスクが顕在化している。安全なOTシステム運用には、ITのセキュリティ知識を導入しつつ、現場特有の要件や担当者のノウハウの活用、組織横断的な協力が不可欠だ。単純な情報システム対策のみでは不十分であり、資産管理やアクセス制御、産業用プロトコルの監視、訓練や手順の整備といった、多面的な取り組みが求められる。今後、インフラの自動化・統合が進む中で、OT・IT・セキュリティの連携強化がインフラの安全・安心を下支えし、持続可能な社会基盤を守るためにますます重要になる。